法律的には問題なかったと思います。 
そもそもWindows用のフリーツールが出回っているということから考えて社会的にもOKそうです。 

フリーツールの販売者はいちいちマイクロソフトに許可を取っているわけではありません。ただ、この場合マイクロソフトと利害が一致していることが多いのであまり参考になる傍証ではないかもしれません。 

私は法学部出身なのですが正直このくらいしかわからないです。本格的に何か展開される予定でしたら念のために弁理士と相談した方がいいかもしれません。 

あと、メールでも相手に一報入れておいた方が社会的には歓迎されると思います。